【移住実践者が教える】後悔しない!地方移住のためにやるべき準備リスト

「地方移住って何から始めたらいいの?」とお悩みの方へ。充実した移住生活を実現するには、どんな準備や段取りが必要なのでしょうか。
地方に移住したものの、「思っていたのと違う」と後悔する人は少なくありません。移住後に理想と現実のギャップに悩み、数年で再び転居するケースもあります。
地方移住で後悔しないためには、事前準備がとても大切です。
この記事では、
- 移住前に必ずやるべき準備7ステップ
- 地方移住で後悔しやすいポイント
- 移住相談やサービスをうまく使って失敗を減らす方法
を移住経験者の体験談もふまえまとめました。
「地方移住で失敗したくない」という方は、ぜひ最後まで読んで参考にしてみてくださいね。
地方移住でやるべき7つのステップ
ステップ1:移住の目的を明確にする

地方移住のためにまずやるべきことは、「なぜ移住したいのか」「移住して何を実現したいのか」を考え、言語化することです。
目的や実現したいビジョンがあいまいなまま移住を進めると、
- 「地方=スローライフ」というイメージだけで移住した結果、田舎の不便さがストレスに
- 「仕事は移住してから探せばいい」と考えていたものの、想像以上に求人が少なく、働き口がなかなか見つからなかった
といった失敗につながりかねません。
移住の目的があいまいな人は、下記のようなポイントをふまえて頭の中を整理してみましょう。
- 移住したいと思ったきっかけ
- どんな人と、どんな環境で暮らしたいか
- 移住後に実現・チャレンジしたいこと
- それは移住でなければ実現できないのか
ファミリーでの移住を検討しているなら、移住の意思と目的を家族へ共有します。移住の計画は、家族の同意を得ながら進めましょう。同意が得られないと、移住後も家族の間にわだかまりが残り後悔する結果を招きます。
《経験者談:目的探しは移住のプロに相談してもいい》
移住目的がわからない移住検討者は意外と多くいます。福島県南相馬市の移住相談窓口「よりみち」にも、「なんとなく移住を考えていて…」といった相談がたびたび寄せられています。相談窓口では、そんな迷える移住希望者を親身にサポート。移住経験のあるコンシェルジュが、ご希望を丁寧にヒアリングし、目的の具体化をお手伝いします。→移住相談窓口について、もっと詳しくはこちら
ステップ2:移住先を探す

移住の目的が決まったら、移住先を検討します。「自分の移住目的はどんな地域なら実現できるのか」を念頭に置きながら、各地の情報をチェックしましょう。
移住先候補を幅広く探す際には、全国の移住情報をまとめて得られる「はじめての移住応援サイト いいかも地方暮らし」や「ふるさと回帰センター」を利用すると便利です。
はじめての移住応援サイト 『いいかも地方暮らし』
内閣府官房・内閣府総合サイト内の地方移住に特化した情報サイトです。国の運営するサイトのため、全国の情報がまとめられており、イチから移住先を検討したい方にはおすすめのポータルサイトです。
ふるさと回帰支援センター
東京・有楽町に拠点を構え、20年以上にわたり地方移住のサポートを行ってきた非営利のNPO団体です。全国の自治体とも連携し、都道府県ごとの専門相談員も常駐。無料で移住相談ができるほか、移住フェアなども定期的に行われています。
気になった地域はリストアップしておくと、移住先候補を絞る際に役立ちます。各地域の魅力を自分なりにメモしておきましょう。
ステップ3:移住先候補を絞る

ステップ2で得られた移住先情報の中から、自分に合った移住先を見つけましょう。
この段階では、移住先をひとつに決められなくてもOKです。移住先候補を数か所絞り、比較検討することでぴったりの移住先に出会えます。
移住候補地は、移住先に求める条件を整理することで絞りやすくなります。移住後のライフスタイルを具体的に想像し、長く暮らし続けるための条件を書き出しましょう。
移住先に求める条件例
- 山・海などの自然がある
- 暮らしやすい気候
- 都市部に隣接している
- 公共交通機関が整っている
- 実家との距離が近い
- 子育て支援制度を利用できる
- 移住者への補助金制度がある
移住候補地をピックアップしたら、最新情報を収集・整理します。リアルな移住イメージを持つために、できるだけ現地の一次情報を集めることを心がけましょう。
移住候補地の情報の集め方
近年は多くの都道府県が独自の移住者向けサイトを展開し、最新の移住者支援情報を発信しています。移住候補地のページはこまめにチェックしておきましょう。オンライン相談を設けている自治体も多く、現地に足を運ばずとも気軽に相談できるようになっています。
自治体担当者や移住経験者などと直接会って相談できるイベントも数多く企画されています。リアルな移住経験談を聞いたり、地元の特産物を食べながら参加者と交流できる企画も。現地の人々の雰囲気や文化を知る良いチャンスなので、ぜひ気軽に参加してみましょう。
補助金や移住支援制度の申請方法など、移住の各種手続きを相談したい場合は、自治体窓口へ直接相談しましょう。
《経験者談:できるだけ現地のリアルな情報を集めよう》
移住関連イベントは現地の人々とのつながりを作る貴重なチャンス。交流を通じてネットにはない地域情報を得られることもあります。できれば移住を決める前にじっくり地域の方と関わり、知り合いや相談者をつくっておくと安心ですよ。
ステップ4:移住後の働き方を考える

移住後の生活を安定的に送るためには、働き口を確保することが重要です。移住する前に、「どこで、どのように働くか」を検討しましょう。
移住者の働き方は「テレワーク」「転職」「起業」の3つが主流です。
「テレワーク」は現在勤める会社を辞めないまま地方に移住し、リモートで働く方法。首都圏の企業などで導入が広がっています。
お勤めの会社に地方支店があれば、転勤を申し出ることも方法の一つ。地方によっては求人数が少なく賃金相場が低い場合もあるため、現職を継続するか、転職するかはよく検討しましょう。
移住に合わせて転職する場合、地方での仕事探しの方法は主に3つ挙げられます。
大手の転職サイトのほか、最近では地方創生の流れを受けて、若手を中心とした地方のベンチャー企業の求人も増えてきています。
各自治体でも仕事探しのサポートを積極的に行っています。福島12市町村では、各自治体の求人を横断的に探せるポータルサイト「未来 ワーク ふくしま」を開設しています。農業、製造業のほか、ドローンなど先端産業にかかわる求人情報も掲載。福島県内での転職を目指すならぜひチェックしておきましょう。
地方ではハローワークでの職業紹介も盛ん。地元の老舗企業や基幹産業での就職、また事務職などでの仕事を探す場合には適した方法と言えます。
近年は移住先で起業する人も増えつつあります。自治体によっては起業を志す移住者の支援制度を設け、地方起業を後押ししています。経営や店舗運営などに興味があれば、地方移住を機に起業する道を模索するのもいいでしょう。

《経験者談:地方の仕事探しは“紹介”に頼るのもアリ》
都市部に比べて地方は地元住民の固いネットワークがあり、人脈を作ることができれば「紹介」で仕事を得られることも。地域住民との信頼関係が構築できていることが大前提ですが、働き口に困ったら一度相談してみるのはアリ。転職サイトやハローワークでは出会えないお仕事に出会えることもあるかもしれません。
ステップ5:移住後の住まいをリサーチ

移住先・働き方が固まったら、住まいも探し始めましょう。物件探しは持ち家を探すか、賃貸を探すかで大きく異なります。賃貸物件をお探しの場合は、不動産会社のポータルサイトと合わせて空き家バンクを利用すると割安な物件に出会えることがあります。
一般的な物件探しの方法ですが、特に大手不動産サイトでは、現地の最新情報を更新しきれていない場合もあります。地方移住の場合には、相場の確認など情報収集程度におさめておくことをおすすめします。
「空き家バンク」という空き家に特化した物件情報サイトも、地方を中心に充実してきています。少子高齢化と人口減少が進んだ地域での「空き家問題」を解決しようというもので、相場よりもかなり安く賃貸・売買される傾向にあります。
たとえば福島県南相馬市の空き家と住まいの窓口サービス「ミライエ」では、空き家の所有者と借り手を直接マッチング。相場より安価に空き家を借り、借り手が部屋の改修を行う「DIY賃貸」ができるプランも提供しています。
条件面や移住後の暮らしなどを含めた総合的な相談をしたい場合には、各自治体の「移住サポート窓口」を利用するのもおすすめです。現地の人にしか分からない最新情報を教えてもらうことで、より確実な物件選びの参考とすることができます。

《経験者談:憧れの古民家での暮らしを手に入れたはずが… 》
近年人気の古民家は断熱されていないことが多く、せっかく移住しても真冬の寒さに耐えられない人も。光熱費のランニングコストがかさむ場合もあります。必要に応じてリフォームを検討しましょう。
ステップ6:費用と活用できる支援制度を確認する

地方移住には余裕を持った資金計画が必要です。引っ越し代、家賃などの住居費はもちろん、電車やバスの利用が難しい地域に移住する場合は車の購入費や維持費もかかります。
地方移住にかかる費用例
- 現地下見や転職活動のための交通費や宿泊費
- 住居費
- 賃貸:敷金・礼金・仲介手数料
- 持ち家:購入費・リフォーム改修費(中古の場合)
- 引っ越し代
- 車関連費用(購入費・ガソリン代・運転免許取得費用)
自治体によっては補助金を利用できる場合があります。
たとえば福島県南相馬市へ県外から移住する場合、最大200万円の補助金を受給できる制度が用意されています。南相馬市独自の住宅補助、子育て支援もあり、金銭的な不安がある方も制度を利用すれば安心です。
移住者向け補助金制度の例
- 現地訪問の交通費・宿泊費補助
- 移住支援金
- 空き家改修補助金
補助額や利用条件は地域によって異なるため、自治体ホームページで詳細を確認しましょう。
《経験者談:見落としがちな自治会費用》
都市部に比べて地方は自治会活動が活発なことも。自治会運営費として年間数千円程度発生する場合があります。参加は任意ですが、地域とのつながり作りとして入会は検討しておきましょう。
ステップ7:現地訪問、お試し移住

移住先が決定したら、実際に現地を訪問し生活環境を確認します。可能であれば時期を変えて複数回滞在し、季節ごとの気候を体感しておきましょう。
現地訪問時のチェックポイント
- 買い物施設、医療施設までの位置
- スーパーやドラッグストアの物価と営業時間
- 地域住民の雰囲気
- 公共交通機関の時刻表
- 夜間の治安(騒音・人通り)
最近では「お試し移住」として、各自治体が移住を検討している方向けに滞在先を提供している場合もあります。
たとえば福島県南相馬市では、無料で利用可能な「お試しハウス」を用意。3LDKの戸建てで最大10泊滞在することができます。
一般的な「お試し移住」の申し込み手順は以下のとおりです。
《お試し移住の流れ》
- 各自治体の移住サポート窓口へ問い合わせ
- オンラインで滞在の詳細を決定
- 滞在
- このときに仕事や物件の下見もできれば一石二鳥。各種補助金や支援制度についても、ここで相談しておくと良い。
- 帰宅
- アンケートや滞在レポートを提出する場合あり。
移住準備をしっかりすれば、理想の移住生活が叶う

ここまでの解説を読み、「地方移住の準備は大変だ」と思った方もいるでしょう。
しかし、地方移住で後悔しないためには、最初の段取りが肝心です。
はじめての地方移住では想定外のことが起こりえます。生活の利便性や地域コミュニティの雰囲気などの理想と現実のギャップが大きい人ほど、地方移住を後悔しがちです。
だからこそ、準備段階でしっかり移住生活のイメージを描き、ギャップをできるだけ小さくしておくことが大切なのです。
そのために是非、ここまでに紹介した支援制度やサービスを活用しましょう。さまざまなサポートを活用することで、理想の移住生活に近づきやすくなりますよ。
移住相談や支援制度、お試し移住もしやすい「福島県南相馬市」

移住支援制度が整った地域への移住をお考えなら、福島県南相馬市がおすすめです。南相馬市では、移住支援金や住宅補助のほか、子育て世代への手厚い支援制度を展開。市の試算では、子育て世代への支援総額は1人あたり1,017万円にのぼります。
東日本大震災で大きな被害を受けた南相馬市ですが、現在では復興も進み、全国から魅力的な移住先として注目を集めています。
南相馬市の支援制度一覧はこちら
南相馬や地方での暮らしをもっと詳しく知りたい方は「よりみち」でお気軽にご相談を
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